ZEHとは

Net Zero Energy House
ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス

ZEH（ゼッチ）とは、
Net Zero Energy House
（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）
の略称です。
高断熱でエネルギーを極力必要とせず、
高性能設備などによりエネルギーを抑え、
実用化された設備（太陽光発電など）
によってエネルギーを創り、
消費エネルギー量と創ったエネルギー量を
最終的にプラスマイナス０
とする住宅を指します。

ZEHの特徴

ZEHには、光熱費削減効果が期待できます。

ZEH化した住宅は、ムリなく省エネ生活が
できる住宅システムです。

断熱材や気密性等の向上で、
暖房や冷房などを
極力使用せずとも過ごせるため、
光熱費を抑えることが可能です。
そして、ZEH住宅は
ヒートショックのリスクを抑え、
将来の健康寿命の後押しにもなります。
節約するのではなく、
快適でストレスの少ない生活ができるのは、
重要なポイントではないでしょうか。

また、住宅がZEH認定されていると、
資産価値を高く評価される傾向にあります。
建物は数年で資産価値が大幅に
下がってしまう傾向にありましたが、
カメヤのZEH住宅により気密性が高いと、
断熱材へのダメージも少なくなり、
結果住宅自体が長持ちし、
資産価値も高い評価を
受けられるということです。

上記のようにZEH化は、
費用対効果を含め得する点が多いのですが、
最新の省エネ機器や太陽光発電装置など、
建築費用が高くなってしまいます。
しかし、建築後の生活を長期的に考えてみると、
光熱費を抑えられ、家族の健康と環境を守り、
快適な住環境を確保できます。

省エネ化、ZEH化が
進む時代の流れ

エネルギーや地球温暖化が深刻化する中で、
日本の住宅の断熱基準が見直され、
省エネ住宅、ゼロエネルギー住宅の
普及を目指し、
高断熱化が進められています。

省エネルギー施策のロードマップ

※出典：経済産業省 資源エネルギー庁 HP
「エネルギー基本計画について」より

◇2019年度より新築住宅について段階的に
省エネルギー基準の運用を義務化する。
注）300㎡未満の住宅では、 建築士から
建築主への適否、及び適否しない場合の
省エネ性能確保措置を書面にて
説明することが義務づけられています。
◇より高い省エネルギー性能を有する
低炭素認定建築物の普及促進を図る。
◇2020年までに標準的な新築住宅で、
2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指す。
※ハウスメーカー、工務店等が施工する
新築戸建住宅の過半数がZEHとなること。

自社版ZEHロードマップを策定

ＺＥＨ普及目標

当社ではZEHの普及に向け、下記の通り2025年までのZEH普及目標値を設定いたしましたので公表いたします。

※弊社が受注する住宅のうちZEHが占める割合を示したものです。

ＺＥＨ実績

当社のZEHの普及の実績です。

※弊社が受注する住宅のうちZEHが占める割合を示したものです。

住宅の高断熱化へ向けたさまざまな基準

省エネやZEHはもとより、
HEAT20 「2020年を見据えた
住宅の高断熱化技術開発委員会」による、
省エネと室内温熱環境の質の視点から
目指すグレード値も提案されています。

外皮平均熱貫流率（UA値）の基準

「HEAT20 外皮性能グレードと住宅シナリオ」
（2015年12月改訂版）より
（　）内は住宅熱損失係数[W/(m2・K)]
に置き換えた場合の想定値
※HEAT20では、Q値の基準は設定されていませんが、
スーパーウォールではデュアルにおいても
熱損失量の評価が行いやすいQ値も目標設定しています。
※6地域：茨城県・群馬県・埼玉県・千葉県・
東京都・神奈川県・富山県・石川県・福井県・山梨県 ・
岐阜県・静岡県・愛知県・三重県・滋賀県・京都府・
大阪府・兵庫県・奈良県・和歌山県・鳥取県・島根県・
岡山県・広島県・山口県・徳島県・香川県・愛媛県・
高知県・福岡県・佐賀県・長崎県・熊本県・大分県

より高レベルの断熱化により、
ムダなく快適で健康に暮らせる住宅を目指す

さらに、万が一の震災時も
安心な耐震補償付き

万が一、スーパーストロング構造体バリュー
で建築した家が地震の揺れにより
全壊した場合、最高2,000万円まで
建替え費用の一部を負担します。
家を建てる前も、建てる時も、
建てた後も住まいづくりの安心をお約束します。
<耐震補償の期間>耐震保証の期間は、
瑕疵担保責任保険の期間と同じく10年です。

太陽光発電システム搭載

ZEH

ゼロ・エネルギー・ハウス

「断熱性能」+「省エネ性能」+「創エネ」
3つの基準を満たす住宅